アメリカのビデオゲーム業界団体であるESA（Entertainment Software Association）は8月7日、ソニー、任天堂、マイクロソフトのプラットフォーム各社が、有料ルートボックスの排出率の開示を義務化する取り組みを進めていると発表しました。

ルートボックス課金に厳しい欧米各国

ルートボックスとは、日本で言うところの「ガチャ」とほぼ同義で使われるゲーム内要素です。

アイテムやキャラクターごとに確率が設定され、その中からランダムな抽選によりそれらが排出される仕組みを指します。

日本のゲーム会社がスマートフォンの普及以降、ソーシャルゲームのガチャ課金システムで大きな利益を上げてきたことは、多くの人が理解していることでしょう。

以前と比べるとガチャに依存しないゲームも増えてきているとはいえ、依然としてガチャが稼ぎ頭になっているゲーム会社も少なくはありません。

アメリカやヨーロッパ各国では、日本と比べるとルートボックス（ガチャ）に対する視線は厳しく、ベルギーではルートボックスの提供が禁止されたり、それ以外の国でも規制を求める動きが政府レベルで進んだりと、難しい状況におかれています。

確率開示は世界に広がる？

今回ESAが発表した内容によると、3社が提供するプラットフォームにおいて、有料ルートボックスの排出率の開示を、2020年までに実施することを目標としています。

すでに多くのゲーム会社もこの取り組みに同意しているとのことで、今後ルートボックスの確率を開示していく流れは強まると予想されます。

こちらはあくまでアメリカでの動きではあるものの、確率を開示する会社が主流になれば、非開示の会社には非難が集まることも予想されますので、やがてすべてのゲームに広がっていく流れになると予想されます。

なおモバイルゲーム市場では、Apple StoreやGoogle Playにおいて、すでに同様の取り組みが進んでいます。

この10年ほどですっかりメジャーになったルートボックスですが、大きな転換点を迎えているのかもしれません。